連投12日目
一部、コアなあるあるいきます。
政経編。
①模試の問題で日本の国債についての問題でMMT理論に関係する選択肢がありそれが正解かと思いきや、一方の選択肢では現在の日本では主流の経済破綻論があり、正解したいからつっぱらずに後者を選びがち。（後日談、案の定、後者が正解だった）
②国の財政を家計と同じものと考えている人いがち。
③経済破綻論者、いつになったら経済破綻するのか教えないがち。
④この前の模試で、確か全統マーク模試、「消費増税後は税収が減る」と言うリード文があり、河合塾の模試作成者は受験者を啓蒙してるなーと関心しがち。（個人的なやつですね。そもそもあるあるでもない）
ちなみに、私も、消費増税ではなく減税して、経済を良くして、それに伴う税収増加を目指すべきだと思っている。なぜなのか。消費増税による税収増加は限界があるから。なぜか。そもそも、消費増税には税率の限界があるから。
⑤テレビは不景気煽りがち。就職率とか見れば効果はあったと思う。確かに、非正規雇用が増えた等の観点もあるが、そもそも、働き口がない人もいたことを考えれば自体は良くなったと思う。そこは、評価しようよ。
今日の評論。
戦争（争い）は人間の性であり、その性自体は善であり、人間自体も善であるが（生命を維持することを行動原理にしているから）、その善の追求が行き過ぎた結果悪になる。
この文章の中に次のような趣旨の文章があった。
「国民国家で有る以上、国民の意志を無視することは形上できない。その意志や世論を形成するのにマスメディアが大きく関わっており、マスメディアに煽られて形成された世論によって政府は背中を押され戦争をする形となった」
現代の我々にも当てはまり得るのではないだろうか？マスメディアが世論を形成するのに大きく関わっている。その中で、テレビや新聞の報道を信じることは危ないと感じている。すべてがすべてではないが、政治に関しては基本的には批判的な立場であり、切り取り報道も見られる。
それは、経済にも関わることなのではないだろうか？景気というのは基本的には数字で表すというよりかは気持ちのところも大きいのではないだろうか？メディアが経済が低迷していることを煽るのはむしろマイナスに働いているのではないかと考えている。本当に読者や視聴者のリテラシーが問われていると思う。
消費税の話にも関わるだろう。基本的にテレビでは緊縮財政を推す人が出ているし、逆にMMT理論を推している人は出ることはない。この理論を知らない人もいるのではないだろうか？
学校教員（政経教師）でさえもMMT理論を知っていなかった。説明してみると、ハイパーインフレになると言い国家の財政が破綻すると述べていた。そもそも今は、デフレであり経済も下向き、国債の利率もほぼ0。もちろんこの理論ではハイパーインフレを無視しているのではない。当たり前にインフレ率の目標を決めバランスを取るのだ。0、100の理論ではない。
ぜひMMT理論を調べてみてほしい。納得できるところはたくさんあるはずだ。知ることから始めてみよう。
話がそれてしまったが現代に通じる話なのでぜひ考えてみてほしい。
明日は、この『戦争論』の本旨に迫り、自分なりの意見を展開しようと思う。
もしかしたらブログを2つ更新するかもしれない。
この『戦争論』の内容に関わる投稿の次は、「因果関係を知覚すること」についての評論を考察してみようと思っている。
